新しい家を建てるにあたり、その大切な住まいを予期せぬ自然災害から守ることは、何よりも優先すべき事項の一つです。
近年、局地的な豪雨や台風による水害のリスクは増加傾向にあり、新築であっても例外ではありません。
安心して暮らせる家づくりを実現するためには、土地選びの段階から将来起こりうる浸水被害を想定し、建物の構造や仕様に工夫を凝らすことが不可欠となります。
さらに、万が一の事態に備えた保険や、災害発生後の迅速な対応計画についても、事前にしっかりと検討しておくことが、被害を最小限に食い止め、早期の復旧へと繋がる鍵となります。

新築の家を水害から守る方法

土地選びで浸水リスクを回避する

新築の家づくりにおいて、水害リスクを回避するための最初の、そして最も重要なステップは、土地選びの段階で浸水のリスクを徹底的に評価することです。
具体的には、自治体が提供するハザードマップを詳細に確認し、検討している土地が河川や海岸からどの程度の距離にあるか、過去にどのような浸水被害が発生した記録があるか、そして土地の標高が周辺地域と比較してどうかといった情報を収集することが不可欠です。
標高が低い土地や、過去の浸水実績がある地域は、たとえ一時的な対策を施したとしても、大規模な水害発生時には浸水被害を受ける可能性が高まります。
また、地盤の高さだけでなく、周辺の道路や敷地への水の流れ込みやすさ、排水設備の状況なども考慮に入れ、可能な限り高台や水はけの良い場所を選ぶことが、長期的な安心に繋がります。
必要であれば、専門家による詳細な地形調査や地盤調査を行い、土地の特性を正確に把握することが推奨されます。

建物の構造仕様で浸水対策を施す

土地の選定と並行して、建物の構造や仕様そのものを水害に強いものにすることも、被害を最小限に抑える上で極めて重要です。
まず、基礎の高さを十分に確保する、いわゆる高床式にするか、基礎自体を高く設計することで、床面への浸水を効果的に防ぐことができます。
特に、河川の氾濫や高潮による浸水が想定される地域では、建築基準法で定められた基準以上の基礎高を設けるなどの検討が有効です。
また、外壁材や窓、玄関ドアなどの建材選定においても、防水性や耐水性の高い素材を選ぶことが望ましいでしょう。
さらに、長期的な視点では、敷地境界に止水板を設置したり、窓やシャッターに防水シャッターを採用したりすることで、浸水が始まる前の段階での防御策を講じることが可能です。
雨水についても、敷地内に雨水浸透マスを設置したり、排水ポンプを適切に配置したりするなど、雨水の滞留を防ぐための工夫が求められます。

内装設備配置と保険で被害を最小限にする

建物の構造的な対策に加え、室内の設備配置や万が一の際の保険加入も、水害による被害を最小限に抑えるための重要な要素となります。
水に弱い電気設備、床暖房システム、家電製品などは、浸水のリスクが低い階や、万が一浸水しても被害が拡大しにくい場所に配置するなどの配慮が必要です。
また、配管からの逆流を防ぐための逆流防止弁の設置なども、建物の初期段階で検討すべき事項です。
さらに、水害による家屋や家財への損害に備えるためには、火災保険に「水災補償」を付帯させることが不可欠です。
保険金額は、建物の再建費用や家財の購入費用などを考慮して適切に設定し、免責金額（自己負担額）や特約の内容についても、自身の住む地域の水害リスクや家族構成に合わせて慎重に検討する必要があります。

水害発生後の被害を抑え迅速に復旧するには

避難計画と連絡体制を事前に準備する

水害は、いつ、どこで発生するか予測が難しいため、日頃から家族全員で共有できる具体的な避難計画と連絡体制を事前に準備しておくことが、被害を最小限に抑え、生命の安全を確保するために不可欠です。
まず、自宅周辺の避難場所や安全な避難経路を複数確認し、家族構成員（高齢者、幼児、ペットなど）の特性を考慮した避難方法を定めておくことが重要です。
また、災害発生時に最低限必要な物資（食料、飲料水、医薬品、懐中電灯、モバイルバッテリーなど）をまとめた非常用持ち出し品リストを作成し、すぐに持ち出せる場所に保管しておくことも、迅速な避難行動を助けます。
さらに、近隣住民との協力体制を築き、災害時の安否確認方法や連絡手段（災害用伝言ダイヤル、SNSなど）をあらかじめ決めておくことで、孤立を防ぎ、互いに助け合うことができます。

浸水後の対応手順を把握しておく

万が一、自宅が浸水してしまった場合、二次被害を防ぎ、迅速な復旧へ繋げるためには、あらかじめ定められた対応手順を冷静に実行することが求められます。
まず、最も優先すべきは人命の安全確保であり、浸水状況を安全な場所から確認し、必要に応じて速やかに避難指示に従うことが大前提となります。
安全が確認できた後、浸水被害が発生した際には、まず電気やガスなどの供給を遮断し、漏電やガス漏れによる事故を防ぐ必要があります。
続いて、加入している保険会社へ速やかに連絡を取り、被害状況を写真や動画で詳細に記録しておくことが、後の保険金請求手続きにおいて非常に重要となります。
その後、専門の清掃業者や修理業者へ連絡を取り、建物の安全確認や清掃、修繕を進めていきます。
同時に、自治体や公的機関からの情報収集を怠らず、提供される支援などを活用することも、復旧プロセスを円滑に進める上で助けとなります。

まとめ

新築の家を水害から守るためには、土地選びの段階から浸水リスクを徹底的に調査し、建物の構造や仕様においても防水性・耐水性を高める工夫を施すことが不可欠です。
さらに、水に弱い設備は安全な場所に配置し、万が一の浸水に備えて水災補償を含む十分な保険に加入しておくことも重要となります。
水害発生後の被害を最小限に抑え、迅速な復旧へつなげるためには、日頃からの避難計画策定や連絡体制の構築、そして浸水後の具体的な対応手順の把握が求められます。
これらの多角的な対策を講じることで、大切な住まいと家族の安全を確保し、安心して暮らせる未来へと繋がるでしょう。